豆知識

「ＭａａＳ」で移動のあり方が変わる　–　最適乗換の案内に止まらず、スマホで交通サービスの予約や一括決済も　

 

世界的注目を集める「MaaS（マース、Mobility-as-a-Service）」とは、「移動のサービス化」や「サービスとしてのモビリティ」を意味します。

MaaSについて一言で説明しますと、人がA地点からB地点に移動するのにあたり、さまざまな交通手段をシームレスに利用し、最適な行き方を提案します。

さらに、その交通機関の予約と一括の決済までをスマートフォンで出来るようになるのがこのサービスの最終目的と考えられます。

MaaSの発案は16年にフィンランドのスタートアップ企業マース・グローバルによるものでしたが、今は各国で本格的なサービス導入の準備が始まっています。

日本での「ＭａａＳ」が始まった

トヨタとソフトバンクの提携

MaaSが今、世界の自動車業界、交通サービス業界を席巻し始めています。

日本では、2018年10月4日、にトヨタ自動車とソフトバンクが提携し、共同で会社設立を発表しました。

その新会社の目標が「MaaS」事業の展開だと表明されています。

MobilityのトヨタとNetworkのソフトバンクのそれぞれの特徴を合わせて、MONET Technologies（モネ テクノロジーズ）と名付けられた共同会社は、「需要と供給を最適化し、移動における社会課題の解決や新たな価値創造を可能にする未来のMaaS事業」を行うと紹介されました。

トヨタ自動車は2016年10月に「モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）」の構築を推進すると発表し、その延長線上に、2020年代には、トヨタのMaaS専用次世代車両である「e-Palette（イーパレット）」によるAutono-MaaS事業も展開していく方針が示されました。

Autono-MaaSはトヨタの造語で、「自動運転（Autonomous）によるMaaS」を意味するそうです。

鉄道会社各社

日本の鉄道会社大手もすでにMaaSの開発に乗り出しています。

東京急行電鉄は19年1月から3月の間に横浜のたまプラーザ駅周辺でMaaS関連の実証実験を行っています。

小田急電鉄はMaaS専用アプリ「小田急MaaS」（仮称）を開発中で、19年中に箱根や沿線市街地で実証実験を行う計画です。

ＪＲ東日本は首都圏から東北、甲信越まで広域をカバーするMaaSの技術研究を進めています。

また、ＪＲ東日本は日立製作所とMaaS専用のスマホアプリ「リンゴパス」を使った実験を都内ですでに実施中です。

その他の事業者

自動車や鉄道事業者以外のモビリティーやサービス事業者も積極的にMaaS技術を開発中で、バス、タクシー、経路検索、乗り物予約、乗車料決済、ドライブシェア、自動運転、ハイヤー配車、レンタカー等の分野の企業の参加が進められています。

MaaS市場に参戦した一部の企業は、みちのりホールディングス（バス）、パーク24（カーシェア）、ドコモ・バイクシェア（自転車シェア）、ヴァル研究所（経路検索）、ジョルダン（経路検索）、ジャパンタクシー（配車アプリ）、ウーバーテクノロジー（ライドシェア）やDeNA（ネット大手）等です。

次世代の新交通サービス

アジアでは初となる本格的なMaaSは、19年の11月からシンガポールにマース・グローバルが進出し、自社のスマホアプリ「Whim（ウィム）」の導入から始まる予定です。

目的地や時間をスマホに入力すると、最短時間で行けるルート、最適な乗り物と乗り継ぎを提案し、さらに、その予約と決済までをやってくれます。

しかも、このサービスを月額の定額で利用できる仕組みとなっています。

サービス契約の月額がいくらか分かりませんが、MaaSだと電車でも、バスでも、タクシーでも、なんでも乗り放題の夢の通勤・通学定期券を手に入れるような話ですね。

しかも、ルート検索と予約機能付のアプリとなれば興味津々です。

日本での本格的な導入が楽しみです。